中国の内装工場では、壁面装飾、カウンター、テーブル、椅子、造作家具、照明、金物まで一括製作できる企業が多い。日本の飲食店施工でも、図面を中国側へ送り、複数品目をまとめて製造することでコストとデザインの統一を図れる。しかし、レストラン案件で「全部中国で作る」という発注方法を採る場合、厨房、客席、固定家具、電気設備を同じ基準で管理してはいけない。
まず厨房周辺は火気、水、油、熱が集中する。壁・天井の内装制限、厨房設備との離隔、清掃性、耐水性など、日本側の設計条件を先に確定させる必要がある。中国メーカーのカタログに「防火」「防水」と記載されていても、日本の建築基準法上の不燃材料等に該当するとは限らない。使用場所ごとに要求性能を日本側設計者が指定し、それを満たす材料だけを工場へ発注する流れが基本となる。
客席側では、造作家具の寸法誤差が問題になりやすい。中国側で完成品を作り込むほど現場施工は速くなるが、日本の現場寸法と数ミリから数センチずれるだけで壁面収納やベンチシートが納まらない。建築図面の寸法をそのまま製作寸法にせず、下地施工後の現場実測値を反映して最終製作図を承認することが重要だ。壁際の造作物には調整材やフィラーを設け、現場で吸収できる寸法余裕を持たせたい。
また、家具や内装材を混載する場合は梱包番号と施工場所を連動させる。例えば「1F-BAR-01」「2F-BOOTH-03」のように図面番号、梱包番号、製品ラベルを一致させれば、コンテナ到着後の仕分け時間を大幅に減らせる。店舗案件では開業日が固定されているため、輸送中の破損に備え、特殊金物、取手、照明部品、化粧板などは予備品も同梱しておくべきである。
中国調達の価値は単なる低価格ではなく、特殊形状や多品種を一つのサプライチェーンで製作できる点にある。ただし、日本側が要求性能と寸法を明文化して初めてその強みを生かせる。レストラン内装では、意匠図、法規条件、製作図、検品表、梱包リストまでを一連のデータとして管理することが、価格以上に重要な調達技術となる。
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