中国ではグリーン建材の普及政策が続き、湖北省も2026年8月に第12次のグリーン建材製品普及リストを公告した。こうした制度に掲載・認証されたメーカーは環境性能資料を整備している可能性があり、日本企業のサプライヤー探索でも参考になる。しかし中国の認証書を日本語へ翻訳しただけでは、日本の建築案件で使用できるかどうかは判断できない。
必要なのは「性能対照表」である。左側に日本案件で要求する項目、右側に中国メーカーが提出した試験規格、数値、認証番号を並べ、対応しているかを確認する。例えば防火、ホルムアルデヒド、VOC、強度、耐水、熱性能など、材料用途に応じて項目を設定する。中国規格の試験方法が日本側要求と異なる場合は「資料あり＝適合」とせず、追加試験や別製品への変更を検討する。
また認証対象を確認することも重要だ。メーカー全体が認証されているのか、特定工場・特定製品・特定厚さだけなのかで意味が異なる。試験報告書の型番と実際の発注型番、製造工場、発行機関、有効期間を照合する。OEM品ではブランド名が変わる場合があるため、元製品との同一性を証明できる資料も必要になる。
日本の設計会社は意匠担当、法規担当、調達担当で資料を共有し、採用承認の責任者を決める。中国側には最初から必要項目のチェックリストを渡し、不足資料を量産発注前に揃える。グリーン建材の国際調達で重要なのは認証マークの数ではなく、日本の使用条件に必要な性能を証拠で確認できることである。中国のグリーン建材制度は優良候補を探す入口として利用し、最終採用は日本側要求との性能対照によって判断したい。
