中国の推奨性国家標準GB/T 32444-2026「竹家具通用技術条件」が2026年8月1日に施行された。2015年版を全面的に置き換える標準で、南京林業大学や竹製品企業、検査機関などが起草に参加している。竹は成長が速い植物資源として中国で家具、内装、日用品への利用が広がっており、ホテルや飲食店で自然素材を演出する材料として日本でも調達候補になりやすい。
ただし「竹家具」という名称だけで材料構成を判断してはいけない。丸竹を利用した家具、竹集成材、竹質板材、竹突板などでは製造方法と性能が異なる。接着剤を使用した集成材では、含水率、接着品質、表面塗装、ホルムアルデヒドなどを確認する必要がある。飲食店で使う場合は水分や清掃薬剤への耐性、ホテル客室では長期間使用した際の割れ、反り、接合部の緩みも重要になる。
日本への輸入では、完成した家具や高度に加工された竹製品は植物検疫の対象外となるものがある一方、貨物を載せる未加工木材のパレットや木箱にはISPM15に基づく処理・表示が必要になる。商品本体と梱包材の規制を混同しないことが重要だ。また竹家具に照明、コンセント、USB電源などを組み込む場合は、家具だけでなく電気用品安全法の対象範囲を確認しなければならない。
調達時にはサンプル一台だけでなく、使用予定材料の断面サンプルを取得するとよい。竹材の構成、接着層、塗膜を目視でき、量産検品時の基準にもなる。さらに工場へ材料メーカー、材料ロット、乾燥条件、含水率管理方法を確認し、量産前後で材料が変わらない仕組みを作る。環境配慮を理由に竹を採用する場合も、環境イメージだけで選ぶのではなく、耐久性、交換可能性、輸送効率まで含めて評価することがプロジェクト採用では重要である。
