中国建材輸送はFCLかLCLか　20GP・40GP・40HQを商品単価ではなく総物流費で選ぶ

中国から日本へ家具や建材を輸送するとき、製品価格と海上運賃だけを比較すると物流費を誤りやすい。上海、寧波、深圳、広州、青島などから日本へ送る方法には、コンテナを専有するFCLと混載するLCLがあり、FCLでは20GP、40GP、40HQなどを案件規模に応じて使い分ける。重要なのは海上運賃の表示額ではなく、日本の現場までの総物流費で判断することである。

LCLは数立方メートル程度のサンプルや小口商品では便利だが、CFSでの搬入・仕分け、取扱費用などが加わる。重量物の石材、割れやすいガラス、大型家具では混載貨物との接触による破損リスクも考慮したい。容積が増えるにつれ、FCLへ切り替えた方が総額や管理面で有利になるケースがあるため、必ず両方の見積を取るべきだ。

20GPは重量のあるタイルや石材などで使いやすい一方、容積を必要とする家具や軽量内装材では40HQが有効になる。大型ソファや完成家具は「空気を運ぶ」割合が大きく、工場価格が安くても1コンテナに少量しか入らなければ日本到着原価が上昇する。このため商品設計段階からノックダウン化や積み重ね可能な梱包を検討する価値がある。

物流見積では基準日、出港地、到着港、コンテナ種別、FCL・LCL、海上運賃、現地費用、日本側費用、フリータイム等を明確にする。運賃は時期や船社、スペース状況で変動するため、「中国から東京まで40HQはいくら」という固定値だけで長期予算を組むのは危険だ。案件ごとに同一条件で複数社から見積を取得する必要がある。

さらに関税評価では、日本税関が説明する通り、原則として輸入貨物の現実支払価格に輸入港到着までの運賃、保険料その他の所定費用を加えた価格が課税価格となる。つまり物流費は単なる輸送コストではなく、輸入税計算にも関係する。

中国建材調達では、商品単価を10％下げる交渉より、梱包設計を改善してコンテナ積載効率を20％上げる方が総原価に効く場合もある。設計、製造、物流を別々に考えず、発注前に積載シミュレーションまで行うことが重要である。