中国の内装材市場には、木目パネル、石目調ボード、金属複合板、吸音材、樹脂装飾材など日本では見かけない意匠の商品が数多くある。しかし、日本の店舗で採用する場合、最も起こりやすい失敗の一つが「図面とサンプルまで承認した後で防火性能の資料が不足していることが判明する」ケースだ。建築基準法では、建築物の用途、規模、階数、室の条件などによって壁や天井の内装材料に制限がかかる。飲食店、物販店、ホテルなども条件によって対象となり、不燃材料、準不燃材料、難燃材料などが要求される。
中国工場から「A級防火」「B1級」「難燃」といった中国規格の試験報告書が提出されても、それだけで日本の不燃材料NM、準不燃材料QM、難燃材料RMとして使用できるとは限らない。日本の建築基準法上の防火材料は、国土交通省の告示仕様または大臣認定など、日本側の制度に基づく確認が必要になる。中国側の試験結果は製品性能を把握する資料にはなるが、日本の認定番号の代わりにはならない。この違いを理解せず輸入すると、現場搬入後に壁材を全部変更するような大きな損失が起こり得る。
設計者は中国製品を指定する段階で、使用場所を「壁」「天井」「家具面材」「独立什器」などに分け、建築材料としてどの規制が掛かるかを確認する必要がある。特に壁と一体化した造作家具、固定パネル、厨房周辺仕上げは、単なる家具として扱えるとは限らない。サンプル承認書には色柄だけでなく、基材、表面材、接着剤、厚さ、施工方法まで記録しておくと、量産時の材料置換を防ぎやすい。
中国調達を成功させる実務上の順序は、「デザインを選んでから証明書を探す」の逆である。まず日本側設計者が必要性能を決め、その条件を満たせる工場と材料から意匠を選ぶ。日本向け認定がない魅力的な中国材を使いたい場合は、使用範囲を家具や規制対象外部分へ限定できないかを建築士と検討する方法もある。中国製内装材はデザインの選択肢とコスト競争力が大きいが、法規確認を設計初期に組み込んでこそ、そのメリットを現場で生かせる。
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