中国から店舗内装材を調達する案件では、造作家具、壁面パネル、石材、タイル、金物、照明などを複数工場からまとめて購入できることが大きな利点になる。一方、完成写真やCGだけを工場へ送り「同じものを作ってほしい」と依頼する方式では、日本の施工現場で寸法、材料性能、法規の問題が発生しやすい。中国調達ではデザイン情報を製造仕様へ変換する作業が重要である。
第一に必要なのが材料仕様だ。木質什器なら基材がMDF、合板、パーティクルボードのどれなのか、表面材は突板、メラミン、HPL、塗装のどれかを明確にする。石材調の壁材でも天然石、焼結石、セラミック、人工石では重量、切断方法、輸送時の破損率、HS分類まで変わる。サンプル承認時には色だけでなく、厚さ、重量、表面仕上げ、エッジ処理、裏面構造まで記録することが必要だ。
第二は寸法仕様である。日本の現場実測値と中国工場の製作図を直接結び付け、誰が最終寸法を承認するのかを決める。特に壁面いっぱいに設置する什器、カウンター、石材天板は数ミリの誤差でも現場加工が必要になる。工場図面には製品外寸だけでなく、分割位置、ジョイント、配線穴、アジャスター、壁固定位置、梱包単位まで記載しておくと施工時間を短縮できる。
第三が日本側の法規・性能条件である。国土交通省は、ホルムアルデヒド発散建築材料について、告示対象材料を使用した造り付け家具やキッチンキャビネットも規制対象になることを示している。したがって中国工場が中国国内の環境規格に適合しているだけでは十分とは限らない。照明や電源機器についても対象製品であれば電気用品安全法の確認が必要になる。
実務では「デザイン承認」「材料承認」「製作図承認」「量産前サンプル」「出荷前検品」を別工程として管理したい。完成後に問題を発見しても、海外工場では再製作と再輸送に数週間単位の時間が必要になる。店舗開業日は動かせないことが多いため、中国調達のコストメリットを生かすには、価格交渉以上に発注前の仕様固定が重要である。設計者、施工会社、中国工場、輸入担当者が同じ承認図を共有する仕組みを作ることが、店舗内装調達の基本となる。
