中国からタイル、石材、セラミック製大型板などを輸入する際、商品名だけでHSコードを決めるのは危険である。日本税関が説明する通り、HS分類は物品の材質、用途、機能、加工状態などを関税率表の規定に当てはめて決定する。例えば建築現場で「石材調パネル」と呼ばれていても、天然石、陶磁製タイル、人工石では関税分類が同じとは限らない。
中国メーカーの営業資料では「sintered stone」「porcelain slab」「artificial stone」など複数の名称が使われ、翻訳時にすべて「岩板」「セラミック板」「人工大理石」などと表現されることがある。しかし通関では販売名称より実物の構成が重要になる。原材料、焼成の有無、製造工程、吸水率、厚さ、表面加工、用途などをメーカーから取得し、インボイスの品名も実態に合わせる必要がある。
税関は、輸入前に関税分類、原産地、関税評価などを照会できる事前教示制度を設けている。文書による関税分類の事前教示回答は、回答発出後、原則3年間、輸入通関審査で尊重される。大量のタイルや石材を継続輸入する企業にとっては、船が到着してから分類を議論するより、サンプルや仕様書を用意して事前に確認する方が原価計算を安定させられる。
また、HSコードは関税率だけの問題ではない。RCEPを利用する場合も品目別原産地規則の確認にはHS番号が必要になる。誤ったHSコードを前提に原産地証明を準備すると、適用すべき原産地規則そのものが違っていたという問題につながり得る。見積段階で「工場が提示したHSコード」をそのまま日本側の申告コードとして採用しないことが重要だ。
店舗やホテルでは、一案件で床タイル、壁タイル、カウンター材、天然石などを混載することがある。その場合、商品ごとに材質表、写真、製造工程、用途、想定HSを一覧化して通関業者と共有するとよい。中国の建材市場では新しい複合材が次々に登場するため、従来の商品名だけで分類できない製品も増える。価格交渉の前に「何を輸入するのか」を技術的に定義することが、関税と通関リスクを管理する第一歩である。
