中国から家具や建材を輸入する際、「出荷前に検品会社を入れれば安心」と考える企業は多い。しかし完成品になってからでは確認できない項目がある。家具の内部基材、石材の裏面補強、照明内部の電源部品などは梱包直前の外観検査だけでは把握できない。品質管理は検品回数ではなく、どの工程で何を確認するかが重要である。
造作家具では材料受入時に板材、化粧材、金物、張地を確認し、量産開始直後に初回完成品を検査する。ここで寸法や色が間違っていれば残りの製作を止められる。100台完成してから寸法違いが判明するより修正費用は圧倒的に小さい。量産途中では抜取で組立状態を確認し、出荷前には数量、外観、梱包、ラベルを確認する。
タイル・石材では検査項目が異なる。色差、寸法、厚み、反り、角欠け、表面傷をロット単位で見る。天然石は個体差があるため、単純な合否ではなく施工時の割付まで考えて色調を分類することがある。大判材では木枠の強度や固定方法も品質の一部だ。商品が良品でも輸送中に割れれば調達としては失敗である。
照明やスマート設備では外観よりBOM確認が重要になる。承認したドライバー、コード、コネクターが量産品でも使われているかを型番で照合する。電気用品安全法の対象となる製品では、日本の輸入事業者が負う義務を前提に必要な確認・検査を設計する。中国工場の「日本向け実績あり」という説明だけで省略してはいけない。
検品基準書には「良い仕上げ」「目立つ傷は禁止」といった主観表現を避け、寸法公差、傷の大きさ、観察距離、色サンプル、機能試験方法などを記載する。写真付きのOK・NG例を作れば中国工場とも共有しやすい。日本企業にとって検品の目的は不良品を発見することではなく、不良品を大量に作らせないことである。材料、初回品、工程、出荷前という複数のゲートを設定し、品目ごとに検査方法を変えることが、中国建材調達の再製作と納期遅延を減らす最も実務的な方法である。
