2026年9月上旬は、中国建材・家具を調達する日本企業にとって市場をまとめて確認できる重要な時期となった。上海虹橋では9月5～8日にCIFF上海、WMF、中国建博会関連展示が開催され、浦東ではMaison Shanghaiが7～10日、Furniture Chinaが8～11日に続く。家具完成品、造作、商業空間、建材、木工設備、素材まで短期間に横断できるため、単一商品の買付けだけでなくサプライチェーン全体の調査に適している。
同時に中国国家統計局の8月PMIでは製造業PMIが49.8へ改善し、生産50.4、新規受注50.6、購買量50.5となった。主要原材料購入価格指数は56.6へ上昇しており、需要回復と材料コスト上昇の両方を意識する必要がある。一方、建築業の商務活動指数は46.9で、悪天候による施工鈍化が説明されている。中国国内建設市場と製造・輸出市場を同じ方向と決めつけないことが重要だ。
日本企業が9月に行うべき実務は三つある。第一は展示会で新規サプライヤー候補を作ること。第二は既存工場について価格、材料、納期、外注状況を再確認すること。第三は日本輸入側のHS、RCEP、法規、物流を商品別に見直すことである。新しい商品を見つけても、日本で使用できる証明や輸送方法が確立できなければ実案件には採用できない。
展示会で得た候補は会社確認、RFQ、サンプル、工場監査、試作の順に絞り込み、価格だけで即決しない。家具では図面・BOM、照明では電気仕様、タイル・石材では重量とロット、木製品では材料情報を重点確認する。中国建材市場の価値は単純な低価格ではなく、巨大なメーカー層、材料選択肢、加工能力を日本の設計・施工へ組み込めることにある。2026年秋の調達では「何を安く買うか」から「どの供給網を日本案件用に構築するか」へ視点を移すことが競争力につながる。
