中国製の壁材、木質パネル、家具、化粧板を日本の店舗やホテルで採用する際、設計者から最も多く確認されるのが「F☆☆☆☆はありますか」「不燃認定はありますか」という二つの質問である。この二つは別の性能を扱う制度であり、混同してはいけない。F☆☆☆☆は主にホルムアルデヒド発散に関係し、不燃・準不燃・難燃は火災時の材料性能に関係する。
国土交通省によれば、ホルムアルデヒドを発散する対象建材は発散速度によって区分され、F☆☆☆☆に該当するものは規制対象外として使用面積の制限なく使用できる。F☆☆☆、F☆☆に相当する材料は、居室の種類や換気回数に応じて使用面積が制限される。対象には合板、木質フローリング、パーティクルボード、MDF、壁紙、接着剤、塗料などが含まれ、対象材料を使用した造り付け家具やキッチンキャビネットも関係する。
一方、防火材料では不燃、準不燃、難燃が区分される。国土交通省資料では通常の火災による加熱に対して、不燃材料は20分、準不燃材料は10分、難燃材料は5分、それぞれ必要な性能を満たすものとして整理されている。大臣認定では不燃材料にNM、準不燃材料にQM、難燃材料にRMなどの認定番号が用いられる。
中国メーカーが提出する「E0」「ENF」「A級防火」「B1級」といった中国側表示を、そのままF☆☆☆☆やNMへ読み替えることはできない。制度、試験方法、認定主体が異なるためである。中国から新しい内装材を採用する場合には、まず材料構成と使用部位を確定し、日本でどの規制が関係するかを設計者、確認検査機関などと整理する。その上でメーカーに必要な試験資料を求める順番が安全である。
特に店舗・飲食店ではデザイン決定後に材料を変更すると、色や納期、工事費へ大きく影響する。サンプルを施主承認してから法規確認を始めるのでは遅い。候補材料を選んだ初期段階で防火とホルムアルデヒドの二つを確認し、使用可能性が確認できてから本サンプルや量産見積へ進む。この順序を社内標準にするだけでも、中国建材採用の手戻りを大幅に減らすことができる。
