1688など中国のB2Bプラットフォームを使えば、家具、照明、金物、タイル、装飾材を短時間で検索できる。しかし、オンライン上で「厂家」「源头工厂」と表示されていることだけを理由に製造工場と判断するのは危険である。日本の店舗やホテル案件では、数十万円の試作から数百万円、数千万円規模の発注になることもあり、発注前の企業確認が不可欠だ。
最初に確認するのは法人情報である。中国企業の営業許可証を取得し、正式社名、統一社会信用コード、住所、法定代表者、経営範囲を確認する。見積書、契約書、請求書、送金先口座の会社名も照合する。個人口座や説明のない第三者法人への送金を求められた場合は、理由を確認する必要がある。
次に「製造場所」を確認する。営業会社と工場が別法人であること自体は中国では珍しくないが、その関係を理解しないまま契約することが問題である。工場住所、工場名、主要設備、従業員数、主要工程を確認し、可能なら訪問する。訪問できない場合は、リアルタイムのビデオ通話で入口の社名表示から生産ライン、倉庫、梱包エリアまで確認する方法もある。
第三に試作能力を見る。家具なら図面一枚、金物ならサンプル一個、内装材なら指定色を渡し、納期、質問内容、試作品の精度を評価する。優秀な工場ほど製作前に不明点を質問してくる。図面に不足があるのに「全部問題ない」と即答する工場は、量産後に仕様違いが起きるリスクを考えた方がよい。
第四に価格条件を統一する。EXWなのかFOBなのか、金型、サンプル、梱包、国内輸送、輸出書類が含まれるかを確認する。オンライン表示価格は数量や仕様の前提が異なるため、実際のプロジェクト価格として利用できるとは限らない。
第五に量産前の承認工程を設定する。材料サンプル、製作図、試作品を順番に承認し、承認後の変更は禁止する。出荷前には第三者検品または自社検品を実施し、残金支払い条件と連動させる方法も有効だ。
オンラインB2Bの最大の価値は、工場を「決める」ことではなく候補を大量に「見つける」ことである。検索、企業確認、試作、監査、量産という段階を分けることで、オンライン調達を日本の建築案件でも実用的なサプライチェーンへ変えることができる。
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