中国の内装材メーカーからサンプルを取り寄せると、難燃性、ホルムアルデヒド、VOCなどに関する中国国内の試験報告書が添付されることがある。これらは製品性能を評価する資料として重要だが、中国の試験報告書があるという理由だけで、日本の建築物にそのまま採用できるとは限らない。店舗、ホテル、飲食店などでは、使用する場所や建築物の条件によって建築基準法上の内装制限やシックハウス対策が関係するためである。
国土交通省はホルムアルデヒド対策として、対象となる木質建材、壁紙、接着剤、塗料などについて発散量に応じた使用制限を定めている。F☆☆☆☆に相当する規制対象外建築材料は使用面積の制限を受けない一方、F☆☆☆やF☆☆では換気回数などに応じて使用可能面積が制限される。また、造り付け家具やキッチンキャビネットでも、告示対象建築材料を使用している場合は規制との関係が生じる。
防火性能についても同様で、日本では不燃材料、準不燃材料、難燃材料が区分され、大臣認定材料にはNM、QM、RMなどの認定番号が用いられる。中国で「A級防火」「難燃」と表示されていても、それだけで日本のNM認定材料になるわけではない。設計者はメーカー資料の用語を日本の法規用語へ単純に置き換えず、採用する部位に必要な性能と日本側で有効な根拠資料を確認する必要がある。
実務では中国メーカーへ、製品構成表、基材、表面材、接着剤、塗料、厚さ、密度、試験方法、試験機関、試験対象型番を提出させる。次に日本側で必要な性能を整理し、不足する場合は国内試験や認定取得の可能性を検討する。大量発注後に「日本では使えない」と判明するリスクを避けるため、法規確認は見積比較より前に行うのが望ましい。
特に新素材は注意が必要である。石材調、木目調、金属調の複合パネルは外観から材料構成を判断できず、芯材や接着層によって防火性能やHS分類も変わる。中国製内装材の選択肢が増えるほど、デザイン担当者と輸入・法規担当者が早期に情報を共有する必要がある。魅力的なサンプルを見つけた段階で、構成材料と日本側要求を同時に確認することが採用成功への近道となる。
