
中国製の木目調パネル、石目調装飾材、立体壁面材などは、日本の店舗デザインで採用候補となる。中国工場には多様な表面加工や特注寸法に対応する企業がある一方、製品のデザイン性と国内法規への適合性は別の問題として確認しなければならない。特に店舗の壁や天井に使用する材料では、建築基準法に基づく内装制限の確認が重要となる。
国土交通省は建築基準法に基づく構造方法や建築材料の大臣認定制度について情報を公開している。内装制限の適用は、建築物の用途、規模、構造、階数、使用箇所などによって異なる。店舗だからすべての壁面に同じ防火性能が必要というわけではなく、設計者が対象部分の条件を確認したうえで適切な材料を選定する必要がある。
中国メーカーが不燃材料と説明している場合、その根拠を確認することが第一段階となる。中国国内の試験規格に基づく評価なのか、日本の大臣認定を受けた製品なのか、第三者試験機関による試験結果があるだけなのかを区別したい。海外で取得した試験成績書が、日本の法令に基づく大臣認定と同じ効力を持つとは限らない。
大臣認定品を採用する場合には、製品名称と認定番号だけでなく、材料構成、厚さ、下地、接着方法、施工条件を確認する。表面材が同じでも基材を変更した場合や、別の接着剤を使用した場合には、認定された仕様と一致しない可能性がある。中国工場が製造途中に材料を代替することを防ぐため、発注書には承認済み材料の変更を禁止する条件を明記することが望ましい。
店舗内装ではデザイン変更が発生しやすい。照明位置、什器寸法、配線経路の変更によって壁面構成が変わる場合、材料の取付方法にも影響する。施工会社は製作承認図と現場施工図を照合し、防火性能に関係する部分が変更されていないことを確認する必要がある。
日本の設計事務所や店舗施工会社にとって、中国製内装材の調達価値は、意匠の選択肢を広げながらコストを管理できる点にある。ただし、設計承認後に法規上の問題が判明すれば、材料の再選定や工期遅延につながる。設計初期に必要性能を決定し、試作品、認定資料、施工条件を確認してから発注することが、海外製装飾材を安全に採用する基本となる。
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