Furniture China 2026が2026年9月8日、上海新国際博覧中心で開幕した。上海市政府の公式案内によると開催期間は9月8～11日で、E1国際ブランド館には25カ国のブランドが参加し、4つの国際パビリオンが設けられる。前日の9月7日からは上海世博展覧館でMaison Shanghai 2026も始まっており、上海では家具、インテリア、素材、ライフスタイル分野を同時に比較できる大型商談期間となっている。
日本の家具メーカー、ホテル・店舗内装会社、商社にとってFurniture Chinaの価値は、完成家具を輸入することだけではない。中国の家具産業は木工、金属、張地、ウレタン、石材、ガラス、金物、塗装など多数のサプライチェーンで構成される。展示品を見てデザインが合わないと判断するのではなく、自社設計品を製造できる設備と工程を持っているかを見るべきだ。例えばテーブルメーカーなら、無垢材だけでなく突板、MDF、金属脚、セラミック天板をどこまで自社加工できるかで品質管理の難易度が変わる。
商談時には輸出価格の条件も統一する。EXWとFOBを混在させて比較すると正確な判断ができない。梱包仕様、最小発注数量、サンプル費、金型費、国内輸送費、港湾費、輸出梱包費を確認し、同じインコタームズ条件で比較する。家具は容積貨物になりやすいため、単価よりCBMがランドコストを左右する。椅子ならスタッキング可能か、脚を外せるか、ノックダウン梱包にできるかによって1コンテナ当たりの積載数が大きく変わる。
日本で一般消費者向けに販売する場合には表示制度にも注意したい。消費者庁が示す家庭用品品質表示法の対象には、たんす、机・テーブル、椅子・腰掛け・座椅子、スプリングマットレス、ウレタンフォームマットレスなどが含まれる。中国工場が貼付する中国語ラベルをそのまま販売すればよいとは限らず、日本側の対象品目と表示事項を確認する必要がある。
展示会で最も避けたいのは、ブースで見た製品だけを根拠に工場能力を判断することだ。商社が複数工場の商品を展示している場合もあるため、製造者名と実際の工場所在地を確認し、重要案件では展示会後に工場を訪問する。候補工場を設備、品質、価格、納期、日本規制への理解、輸出実績で採点すれば、上海で得た大量の名刺を実際のサプライヤー候補へ変えられる。2026年のFurniture Chinaは、日本企業にとって中国家具調達網を更新する実務的な機会となる。
