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住宅の省エネ基準適合義務化で変わる中国製建材の選定 断熱窓・建具・設備の性能資料が重要

2026年11月22日 住宅・マンション建材
住宅の省エネ基準適合義務化で変わる中国製建材の選定 断熱窓・建具・設備の性能資料が重要

日本の住宅建築では、省エネ性能が建材選定の重要な条件となっている。国土交通省によると、2025年4月以降に着工する原則すべての新築住宅と非住宅建築物について省エネ基準への適合が義務化された。住宅会社や工務店が中国製の窓、断熱材、建具、設備を調達する場合、従来のように寸法や価格だけで判断することは難しくなっている。設計段階で必要となる性能情報を確保することが重要である。

住宅の省エネ性能は、外皮性能と一次エネルギー消費量などの評価を通じて確認される。建材ごとの要求事項は設計条件や評価方法により異なるため、海外製品の試験成績書があるだけで国内の計算や審査に利用できるとは限らない。採用する部材について、必要な性能値、その根拠、国内の評価方法との対応を設計者が確認しなければならない。

中国製の窓を例にすると、枠材、ガラス構成、中空層、開閉方式、製造寸法などによって性能が変わる。カタログに断熱性能を示す数値が記載されていても、完成品全体の性能なのか、ガラス部分のみの測定値なのかを確認する必要がある。防露性能、気密性、水密性、耐風圧性についても、使用地域や建築物の条件に応じて検討する。

断熱材では熱伝導率、厚さ、密度、寸法安定性、吸水性、施工方法などを確認したい。輸入品の名称が国内製品と似ていても、材料構成や性能が同じとは限らない。現場で規定外の厚さに変更した場合、建築物全体の省エネ計算に影響することがあるため、購買担当者と設計者の間で変更手続きを統一する必要がある。

住宅設備についても、メーカーが示す性能情報と日本国内の計算条件を照合することが重要となる。給湯設備、換気設備、照明設備などは、単に省エネ型と表示されていることだけでは採用可否を判断できない。海外工場に対しては、日本向け案件で必要となる資料の提出形式や、試験条件の説明を求めたい。

住宅会社にとって中国調達の利点は、製品の選択肢を広げられることである。ただし、設計承認後に性能資料の不足が判明すると、確認手続きや施工工程に影響する。企画段階で採用候補品を絞り、性能資料の確認、施工性の検証、試作品評価を行ったうえで発注することが、コストと品質を両立する現実的な方法となる。

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