中国は陶磁製衛生設備の大きな生産国で、ホテル、住宅、飲食店向けに洗面器、便器、カウンター一体型ボウルなど多様な製品が供給されている。日本税関の2026年実行関税率表では、陶磁製の台所用流し、洗面台、浴槽、ビデ、便器、水洗用水槽などは第69.10項に分類され、磁器製の6910.10、その他の6910.90はいずれも関税が無税とされている。
しかし衛生陶器は関税より施工適合性の確認が難しい商品である。中国国内向け製品をそのまま日本へ持ち込むと、給排水位置、排水径、取付金具、壁とのクリアランスなどが日本の現場条件と合わない場合がある。設計段階で平面寸法だけを見るのではなく、背面・下面を含む施工図を取得し、設備施工会社に確認してもらう必要がある。
ホテル案件では数十室以上に同じ設備を使用するため、一つの仕様ミスが全室へ波及する。量産発注前に実物サンプルを日本へ送り、実際の水栓、排水金具、カウンターと組み合わせて施工テストを行う方法が安全である。水栓や温水洗浄機能など電気・給水機能を含む製品は、陶磁器部分とは別に日本の関連規制・規格確認が必要になる場合があるため、「便器一式」としてまとめて判断しないことが重要だ。
輸送では陶磁器の破損対策も原価に直結する。工場出荷価格だけでなく、個装箱、発泡材、木枠、パレットを含む梱包仕様を確認する。初回輸入ではコンテナ到着後に抜取検品を行い、割れだけでなく釉薬、ピンホール、色差、寸法を確認する。破損率を把握してから継続発注の予備率を設定すれば、過剰在庫を抑えながら施工停止リスクを減らせる。
