店舗、ホテル、オフィスの中国調達で価格差が出やすい分野の一つがオーダー家具・造作家具である。カウンター、収納、壁面什器、ベンチシート、ヘッドボードなどを工場で量産し、日本では据え付け中心にすれば現場作業を減らせる。しかし実際のトラブルは「図面通り作らなかった」だけでなく、図面に書かれていない材料や仕上げを工場側が独自判断した時に起きる。
まず必要なのは意匠図と製作仕様書を分けることだ。意匠図には寸法と形状、仕様書には基材の種類と厚み、化粧材、木口、塗装、金物、接着剤、張地、ガラス、石材などを記載する。色は画面上のRGB値だけで指定せず、承認した現物サンプルを日本側と工場側で保管する。木目シートやメラミン、金物はメーカーと品番を固定し、代替する場合は事前承認を契約条件にする。
次に重要なのが現場誤差への対応である。中国工場は承認図の寸法で正確に作っても、日本の既存建物では壁や床が完全な直角・水平とは限らない。壁いっぱいに製作した家具ほど現場に入らない危険がある。フィラー、巾木、見切り、調整脚などの逃げ寸法を日本側で設計し、工場には「現場寸法を勝手に推測しない」ルールを徹底する。特に改装案件では実測後に製作寸法を確定する工程を設けるべきだ。
さらに梱包設計が品質を左右する。完成時には良品でも、海上輸送中の振動、積み重ね、湿気で角潰れや反りが生じることがある。箱ごとに部屋番号・家具番号を表示し、開梱順に現場へ搬入できるようにすると施工効率も上がる。大型家具はエレベーター、階段、入口寸法を確認し、必要なら分割構造にする。
日本の建築物に固定して使用する造作家具では、使用材料によって建築基準法のホルムアルデヒド規制との関係も確認が必要である。国土交通省は告示対象建築材料を使った造り付け家具やキッチンキャビネットも規制対象となることを示している。中国工場の検査報告だけで判断せず、日本で必要な認証・認定を設計段階で確認することが不可欠だ。中国造作家具の成功条件は加工精度だけではなく、仕様、法規、物流、現場寸法を一枚の管理表でつなぐことである。
