
中国製の建材や家具を調達する際、オンラインB2Bプラットフォームは取引先候補を探す手段となる。Alibaba.comや1688などを利用すれば、製品画像、仕様、参考価格、取引先情報を比較できる。ただし、画面に表示される販売会社が実際の製造工場であるとは限らない。日本企業がOEM製品や特注建材を発注する場合、価格だけで取引先を決定することは避けたい。
ジェトロは中国企業への生産委託に関する実務情報の中で、現地調達部材の特定、品質管理、中間検査、最終検査、包装仕様、不合格品の処理、納期、知的財産などを契約に定める重要性を説明している。オンラインで取引先を見つけた場合でも、こうした管理項目が不要になるわけではない。
工場選定の第一段階では、会社名、登記情報、事業内容、製造拠点、輸出経験を確認する。商社が販売窓口となっている場合は、実際に製造する工場の所在地と品質責任者を把握したい。取引先が複数の工場へ製造を委託している場合、同じ品番でも製造場所によって品質が異なる可能性があるため、発注先と製造場所を区別して管理する必要がある。
見積比較では、最低発注数量、材料仕様、金型費、梱包費、検品費、輸出関連費用を分けて確認する。掲載価格は特定数量や標準仕様を前提としている場合があるため、日本向けの特注仕様にそのまま適用できるとは限らない。価格の比較条件を揃えなければ、安価な見積もりが実際には高くなることもある。
試作品の評価では、外観だけでなく寸法、材料、加工精度、強度、使用時の性能を検証する。承認済みサンプルを基準として保存し、量産品との比較に利用することが望ましい。量産開始後は材料の変更、設備の変更、下請工場への再委託などがないか確認し、必要な変更には事前承認を求める。
日本の建材商社や店舗施工会社にとって、オンライン調達の価値は多数の候補を効率よく比較できることである。一方、品質と納期に関する責任は発注者側にも残る。候補選定、会社確認、試作品評価、契約、工程検査、最終検品、輸送という順序を標準化することで、中国調達を属人的な価格交渉から再現性のある購買業務へ発展させられる。
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