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中国製キッチンキャビネットを日本へ輸入する際、家具扱いだけで判断してはいけない理由

2026年9月8日 キッチン・浴室・水回り
中国製キッチンキャビネットを日本へ輸入する際、家具扱いだけで判断してはいけない理由

中国のキッチン・浴室メーカーは、キャビネット、天板、洗面台、収納、金物まで一式で供給できる企業が多く、日本の住宅、ホテル、サービスアパートメントでも調達候補になりやすい。特に大量住戸では、工場生産による価格差がプロジェクト全体の原価に大きく影響する。しかし、キッチンキャビネットを単純な「輸入家具」と考えて発注すると、日本での施工段階で法規・寸法・設備接続の問題が発生する可能性がある。

国土交通省は建築基準法のシックハウス対策について、告示対象建築材料を使用した造り付け家具、キッチンキャビネット等も規制対象となることを明示している。木質ボード、合板、MDF、接着剤などを使用する場合、使用材料のホルムアルデヒド発散区分を確認する必要がある。中国メーカーからE0、ENFなど中国側の等級説明を受けても、それを日本のF☆☆☆☆表示と同一視するのは避けるべきで、日本側で認められる根拠資料を確認する必要がある。

寸法管理も重要だ。中国国内向けキッチンでは、中国の設備寸法や施工慣行を前提に穴加工や配管スペースが設定されている。日本の水栓、食洗機、IH、レンジフード、給排水位置を使用する場合には、日本側設備の承認図を中国工場へ渡し、設備ごとのクリアランスを確認しなければならない。特にビルトイン機器は数ミリの違いで現場加工が必要になる。

発注時にはキャビネット本体と設備機器を分けて管理する方法が安全である。家具工場には箱体、扉、天板、金物を発注し、PSEや給排水接続など日本側要求が複雑な設備は国内調達する方法もある。中国で一式購入した方が安く見えても、日本で使用できない電気機器を交換すれば総原価は上がる。

ホテルや集合住宅では、1台の施工ミスが数十室、数百室へ反復される。量産前に実物1セットを組み立て、設備機器を実際に装着して確認することが重要である。中国キッチン調達の価格メリットを生かすには、家具、建材、電気設備、水回り設備を別々の規制対象として整理し、最後に一つのシステムとして組み上げる視点が必要になる。

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